未来を迎える準備は整った

未来を迎える準備は整った
1903年の創業以来、私たちは建物の「いのち」づくりに誠実に取り組んできました。その歴史を支えてきたのは、私たちを信頼してくれたお客さまの存在と、その期待にこたえてきた「よい設備を届けたい」という社員たちの誠実な思い。それこそが、単なる設備工事の枠を超えてきたダイダンの原動力です。
そして、その思いはこれからも。
今まで経験したことがない激動の時代。「建物」という「空間」に求められる「価値」も変化しています。高性能で快適な設備を、より環境にやさしく。ウェルネス向上と脱炭素社会の最適解をさらに超えていきたい。ひとつひとつの「建物」に、誠実に向き合い続けてきたダイダンだからこそ、できることを。私たちは目指す未来に向かって、誠実に建物の「いのち」をつくりつづけていきます。
これからのダイダンも、見てほしい。ダイダンは、空間価値創造企業へ

symbol

「未来のあるべき姿」「新たな価値の創造」に挑む姿を表現

ダイダン(DAI-DAN)の2つのDによるデザインが新たなシンボルマークです。
従来と同じフォントデザインのカタカナ表記"ダイダン"を継承し、シンポルとロゴタイプのセットを基本デザインとします。

  • 濃いブルーのDの形は、これまでのロゴマークのDを踏襲し、「伝統／レガシー」を表現しています。
  • 上に重なる新たな薄いブルーのDは、 目標とする「未来のあるべき姿」です。
    「未だ形にならない未来の姿を、 しかし私たちは確かに捉えている。」
    そんな未来志向のダイダンの姿勢を表現しています。
  • 濃いブルーのD=「伝統」の右上に、 薄いブルーのD=「未来」を配置することで、「新たな価値の創造」を目指すダイダンの挑戦の姿勢を表しています。

movie

120th logo concept

ダイダンが目指す姿をコンセプトに

ダイダンは長期ビジョンとして、以下を掲げています。

Stage2030
総合設備工事から『空間価値創造』企業へ
私たちは、『空間価値創造』のリーディンググループを目指します。

ステージを上がるかのように「120」の数字もステップアップさせ、一段上がるごとに変わっていく意志を込めています。

長期ビジョンについて

message

代表取締役会長執行役員 北野 晶平

代表取締役社長執行役員 藤澤 一郎

ダイダン株式会社は、1903（明治36）年の創業以来、電気・空調・給排水衛生の建築設備に携わり、多くの建物、工場などに「光と空気と水」を届けてまいりました。おかげさまで、この2023年3月で創業120周年を迎えます。これもひとえに、お客さま、お取引先さま、協力会社さまをはじめとしたステークホルダーの皆さまからのご支援とご厚誼の賜物と深く感謝いたしております。
私たちは、これからも地球環境に配慮しながら、人びとがより安全で快適に活動できる環境を提供し続け、持続可能な社会の構築に貢献してまいりたいと考えております。
今後とも一層のご支援、ご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。

history

人が集まり、活動する空間に、高度な技術で快適を提供し続ける総合設備工事業。
当社では一世紀以上にわたり、そのノウハウや、お客さまからの信頼を積み上げてまいりました。
これらの蓄積をベースとしつつ、当社はこれからも、人と地球の新しい関係を拓いていきます。

工業生産の勃興を視野に

1903年大阪で創業

ep1

大阪暖房商会を新たに発足、

総合設備工事業として伸長

ep2

ビルの大型化、

産業施設の高度化に対応

ep3

海外事業の開拓

ep4

先端設備技術の

研究開発を強化

ep5

脱炭素社会への対応、

再生医療での事業化を推進

ep6

工業生産の勃興を視野に

1903年大阪で創業

ep1

電気の普及に合わせ電灯設備工事からスタートし、少し遅れ蒸気暖房工事に取り組み始めました。創業当時から電気工事、管（空調・衛生）工事の総合設備工事業を歩んでいます。

1903（明治36）
創業者の菅谷元治が、大阪市北区壺屋町に工業生産に必要な機械、電気器具、鉄材等の販売を手掛ける菅谷商店を開設
1906（明治39）
菅谷商店と同じ大阪市北区壺屋町に、「村井菅谷営業事務所」を開き、暖房工事業に進出
1907（明治40）
日露戦争を契機とする日本の重工業が重きをなす時代の転換期を迎えており、電気利用も本格化の兆しを見せていたことから、電気工事業を専業とし、商号を大阪電気商会と改める
1909（明治42）
電気、暖房ともに業務が繁忙になり人員も増えたため、大阪市西区江戸堀南通一丁目（前の本店所在地）に事務所を移転
1912（明治45）
名古屋、東京に出張所を開設（1921年に支店に昇格）

主な施工物件

住友総本店

1907年

日本銀行函館支店

1909年

大阪停車場（現JR大阪駅）

明治末期

大阪暖房商会を新たに発足、

総合設備工事業として伸長

ep2

第一次世界大戦がもたらした未曾有の好景気を追い風に着実な成長を続けていきました。1918（大正7）年時点の社員数は合計27名。この陣容で、北海道から九州までの各種工事を施工していました。

1915（大正4）
「村井菅谷営業事務所」の営業権を譲り受け、新たに「大阪暖房商会」を発足
1918（大正7）
第一次世界大戦の大戦景気で業容が拡大し、「大阪電気商会」と「大阪暖房商会」を統合。“社名を人の記憶に残すことが秘訣だ”との創業者の考えにより、長い社名の「合資会社大阪電気商会大阪暖房商会」を設立

主な施工物件

名古屋出張所

1912年

東京出張所

1912年

日本銀行本店

1931年

ビルの大型化、

産業施設の高度化に対応

ep3

昭和40年代になると、超高層ビルの登場を契機とした施工規模の大型化・高度化への対応と産業の発展とともに精密な制御の設備も求められるようになりました。多数の技術者をアメリカや欧州に派遣したり、研究開発を加速するため技術本部を新設しました。

1933（昭和8）
「株式会社大阪電気商会大阪暖房商会」を設立
1962（昭和37）
社是を制定「真剣努力、思考創造、協力和合、信義礼節、誠実感謝」
1965（昭和40）
「大阪電気暖房株式会社」に商号変更
1968（昭和43）
先端技術の導入と蓄積のため技術本部を新設
1973（昭和48）
大阪支店の現業部門が独立して「大電設備工事株式会社」を設立。
この後、1976年にかけて9社が独立し、関係会社を設立
1975（昭和50）
大阪証券取引所市場第2部に上場
1976（昭和51）
今も生き続ける企業キャッチフレーズ「光と空気と水を生かす」が誕生 現在のサステナビリティの理念につながる、生命活動に不可欠な光、空気、水を扱う高い社会性を持った企業であること、そして、電気、空調、給排水衛生の各部門をバランスよく展開する企業であることを表している

主な施工物件

日本武道館

1964年

大阪厚生年金会館

1967年

最高裁判所

1974年

海外事業の開拓

ep4

「首都圏増強」政策により営業本部を東京へ移転し首都圏ビジネスの拡大を図りました。また、1977年の海外事業部を設立し、シンガポールを基盤にフィリピン、ホンコン、マレーシアに支店を展開し、海外事業の拡大を進めました。

1977（昭和52）
6月に海外事業部を設立
同年8月にシンガポールに駐在員事務所を設置
1979（昭和54）
シンガポール駐在員事務所を支店に昇格
1981（昭和56）
大阪証券取引所市場第1部に指定替え
1983（昭和58）
現在地（大阪市西区江戸堀）に本店ビルを建設

主な施工物件

ニノイ・アキノ国際空港
（フィリピン）

2003年

ホテル日航マレーシア
（マレーシア）

1996年

シンガポール都市再開発公社本庁舎ビル（シンガポール）

1998年

先端設備技術の

研究開発を強化

ep5

バブル景気による空前の建築需要により、1991年度には2500億円を超える受注工事高を達成しました。バブル経済の崩壊により、成長基調も頭打ちになるが、社員の意識改革、研究開発体制の強化などを通じて、この難局を乗り越えていきました。

1984（昭和59）
埼玉県入間郡三芳町に技術研究所を設立
インテリジェントビル、クリーンルーム対応の研究開発を推進
1987（昭和62）
4月「ダイダン株式会社」に商号変更
11月には中央区銀座2丁目から千代田区富士見2丁目に東京本社を移転。分散していた東京本社の機能を一つに統合
1993（平成5）
東京証券取引所市場第1部に上場
2003（平成15）
創業100周年

主な施工物件

関西国際空港
旅客ターミナルビル

1994年

長野オリンピック記念アリーナ
（エムウェーブ）

1996年

さいたま新都心合同庁舎

2000年

脱炭素社会への対応、

再生医療での事業化を推進

ep6

気候変動をはじめとした環境課題や人権・働き方などの社会課題への対応が求められる中、サステナビリティな経営とSDGsへの貢献に取り組んできました。そして、長期ビジョンと中期経営計画を策定し、更なる成長を目指しています。

2016（平成28）
エネフィス九州（九州支社）建設
BCPの観点からの支社ビルの建替えに合わせ、ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）化を実証する施設として建設
2017（平成29）
再生医療分野の産業化への貢献を目指したオープンイノベーションを進めるため「ライフイノベーションセンター（神奈川県川崎市）」内に、最新のCPF（細胞培養加工施設）を備えたオープンラボ『セラボ殿町』を開設
2019（令和1）
エネフィス四国（四国支店）建設。完全『ZEB』（再生可能エネルギーを活用し100％エネルギー削減）を達成する
2021（令和3）
4月より豊かで持続可能なステージを目指し、長期ビジョン「Stage 2030」を策定し、中期経営計画をスタート
5月エネフィス北海道（北海道支店）を建設。寒冷地での完全『ZEB』を達成する
2022（令和4）
5月北陸支店を建替え、木材（CLT）を活用し、「伝統」と「革新」の融合した次世代オフィスを実現する

主な施工物件

羽田空港
第二旅客ターミナル

2010年

JPタワー

2012年

GINZA SIX

2017年

120周年を迎え、
ダイダンは空間価値創造企業へ

ep7

ウェルネス向上への取り組み

労働力人口の減少や長時間労働の解消が求められる中、各業界において生産性向上に向けたさまざまな取り組みが行われています。ダイダンは、「健康・ 安全に配慮した働きがいのある職場環境」をマテリアリティ（重要課題）に設定し、生産性の向上につなげるための取り組みとして、働く環境の改善をテーマに、自社の建替えプロジェクトにおいて、大学との共同研究や自治体との実証事業を進めています。

脱炭素社会への貢献

事務所ビルなどの業務用部門で排出されるCO²は、国全体の16％程度を占めており、建物の省エネルギー化によるCO²排出量の削減は喫緊の課題となっています。高断熱な建物仕様を備え、高効率な設備を構築し、再生可能エネルギーにより作り出した電力を活用することで実質の消費エネルギーゼロを目指すZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）は、いまや脱炭素社会に不可欠な存在になっています。
ダイダンは重要課題の第一と位置付け、自社ビルのZEB化で蓄積したノウハウをもとに、さまざまな建物でのZEBの普及拡大を目指して取り組んでいます。

エネフィス九州®

エネフィス四国®

エネフィス北海道®

ダイダン北陸支店

ceremony

会長挨拶(大阪会場)
社長挨拶(大阪会場)
会場風景(東京会場)
集合写真(大阪会場)
集合写真(東京会場)
書道パフォーマンス(名古屋会場)

創立120周年記念パーティーを開催しました。

3月10日に行われた東京会場では、北海道支店・東北支店・新潟支店・シンガポール支店と中継を繋ぎ、約700名が参加しました。3月17日に行われた大阪会場では、中国支店・四国支店・九州支社と中継を繋ぎ、約500名が参加しました。3月23日に行われた名古屋会場では、北陸支店と中継を繋ぎ、約200名が参加しました。
冒頭には、会長より社歴を振り返るお話を、社長よりこれから取り組むべきもの・目指すものについてのお話がありました。その後は、120年の歴史を振り返るビデオ上映や各拠点において企画されたイベントを楽しみました。

ダイダンは、田中希実選手を応援しています！

2021年より陸上競技の田中希実選手（New Balance 所属）の支援企業となりました。
田中選手は、陸上競技（中長距離）において、日本を代表する次代を担う有力選手として注目されています。“従来の常識を超え、距離の異なる種目で世界に挑戦を続けていく姿”に感銘を受けるとともに、当社の策定する長期ビジョン「Stage2030」における“新たなStageに挑戦し価値を創造していく”企業イメージを重ね、支援企業の一社となりました。
ダイダンは、田中選手の競技活動をサポートするとともに、全力で応援してまいります。

田中選手出演CM