ESG ESG情報

ESG DATA ESGデータ集

	タイトル	項目	単位	対象範囲	2019年度	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度
環境※1	温室効果ガス	温室効果ガス（GHG）排出量（Scope1+2）	tCO₂	単体	3,905	4,104	3,640	2,804	2,956
		温室効果ガス（GHG）排出量（Scope1+2）	tCO₂	連結	4,002	4,196	3,735	2,901	3,038
		Scope1※2	tCO₂	単体	1,866	1,858	1,726	1,698	1,618
		Scope1※2	tCO₂	連結	1,866	1,858	1,726	1,698	1,618
		Scope2※3	tCO₂	単体	2,040	2,247	1,914	1,106	1,338
		Scope2※3	tCO₂	連結	2,136	2,338	2,009	1,203	1,420
		Scope3※4	tCO₂	単体	2,257,103	2,104,473	1,708,291	2,081,394	2,296,865
		Scope3※4	tCO₂	連結	2,362,636	2,205,115	1,838,182	2,323,836	2,584,006
		温室効果ガス（GHG）排出量（Scope1+2）の原単位完成工事高（百万円）当たりの温室効果ガス排出量	kgCO₂/百万円	単体	24.2	27.3	24.0	16.8	16.8
		温室効果ガス（GHG）排出量（Scope1+2）の原単位完成工事高（百万円）当たりの温室効果ガス排出量	kgCO₂/百万円	連結	23.6	26.6	22.9	15.6	15.4
		Scope3 CATEGORY11※5の削減提案の推進設計提案の採用による建物運用段階のCO₂削減貢献量（運用期間15年）	tCO₂	単体	224,516	307,406	244,127	224,640	324,464
		オフィスにおける温室効果ガス（GHG）排出量	tCO₂	単体	1,549	1,615	1,264	498	504
		ハイブリッド車等エコカー導入率	%	単体	87.1	94.1	97.5	98.6	99.5
		プラグインハイブリッド車、バッテリー式電気自動車、水素自動車（燃料電池車）の保有台数	台	単体	2	5	7	12	12
		消費電力量	kWh	単体	4,648,422	5,350,291	5,260,558	5,201,941	5,942,389
		うち再生可能エネルギー量	kWh	単体	56,222	115,045	801,988	2,611,297	2,881,262
	廃棄物	産業廃棄物総排出量	ton	単体	8,251	6,493	10,037	10,452	7,592
		最終処分量	ton	単体	1,124	885	901	1,134	1,298
		リサイクルされた廃棄物量	ton	単体	7,127	5,608	9,136	9,318	6,294
		リサイクル率	%	単体	86.4	86.4	91.0	89.2	82.9
		混合廃棄物の排出率（混合廃棄物排出量／総排出量）	%	単体	13.6	13.6	9.0	10.8	17.1
		有害廃棄物排出量	ton	単体	12.8	16.0	37.3	50.2	69.3
		オフィスにおける一般廃棄物排出量	ton	単体	89	103	96	110	95
	水資源	水資源投入量	m³	単体	55,761	58,690	63,432	83,560	65,120
		作業所における水資源投入量	m³	単体	41,313	46,403	50,691	70,946	51,994
		オフィスにおける水資源投入量	m³	単体	14,448	12,287	12,742	12,614	13,126
		オフィスにおける排水量	m³	単体	14,448	12,287	12,742	12,614	13,126
		水資源投入量（原単位）完成工事高（百万円）当たりの水資源投入量	m³/百万円	単体	0.345	0.390	0.419	0.502	0.371
		水質・水量に関する基準、規制に対する違反数	件	単体	0	0	0	0	0
	その他	作業所における機材のグリーン購入率	%	単体	46.7	48.9	46.5	51.1	56.3
		オフィスにおけるコピー用紙使用量※6	ton	単体	57.4	51.7	48.4	46.7	40.9
		ISO14001の認証取得事業所割合	%	単体	100	100	100	100	100
		環境関連の罰金、罰則に対する処置費用	円	単体	0	0	0	0	0
社会	人権・ダイバーシティ・働く場の提供	障がい者雇用数	人	単体	25	26	26	29	33
		障がい者雇用数	人	連結	26	27	27	30	34
		障がい者雇用率	%	単体	2.00	2.00	1.92	2.02	2.36
		障がい者雇用率	%	連結	2.09	2.08	2.00	2.10	2.43
		女性従業員比率	%	単体	13.1	14.2	15.3	15.7	14.8
		女性従業員比率	%	連結	12.7	13.8	14.9	15.1	14.8
		離職率	%	単体	2.2	2.2	3.0	3.7	2.6
		離職率	%	連結	2.4	2.6	2.8	4.0	3.9
		人権に関する苦情件数・対応件数	件	単体	4	4	10	7	11
		中途採用者比率	%	単体	12	18	10	20	22
		女性管理職比率	%	単体	0.9	0.9	0.9	1.6	2.3
		男性従業員の育児休業取得率	%	単体	4.7	12.8	11.8	20.9	26.8
		男女の賃金の差異	%	単体	54.2	55.2	55.2	57.2	57.7
	従業員教育	総研修費用	百万円	単体	61	76	131	115	115
		総研修時間	時間	単体	63,509	73,516	102,176	108,759	99,476
		一人あたり研修時間	時間	単体	42.14	48.02	64.75	66.11	58.97
	労働安全衛生	度数率	実績値	単体	0.380	0.250	0.480	0.300	0.430
			目標値	単体	(0.300)	(0.300)	(0.250)	(0.250)	(0.250)
			業界水準値※7	単体	(0.59)	(0.49)	(0.36)	(0.52)	(0.47)
		強度率	実績値	単体	0.016	0.004	0.013	0.570	0.012
			目標値	単体	(0.020)	(0.020)	(0.010)	(0.010)	(0.010)
			業界水準値※7	単体	(0.52)	(0.01)	(0.04)	(0.03)	(0.00)
		死亡者数（社員）	人	単体	0	0	0	0	0
		死亡者数（契約社員）	人	単体	0	0	0	0	0
	社会発展への貢献	NGOやNPOに対する寄付やコミュニティへの投資額	百万円	単体	38	33	9	23	49
		労働基準違反の件数	件	単体	0	0	0	0	0
		労働基準違反の件数	件	連結	0	0	0	0	0
企業統治	コンプライアンス・リスクマネジメント	政治献金の総額	百万円	単体	2	0.4	0.6	1.4	1.2
		汚職・贈収賄等による懲戒又は解雇された従業員数	人	単体	0	0	0	0	4
		汚職・贈収賄等による懲戒又は解雇された従業員数	人	連結	0	0	0	0	4
		汚職・贈収賄等による罰金・和解のコスト	百万円	単体	0	0	0	0	0
		汚職・贈収賄等による罰金・和解のコスト	百万円	連結	0	0	0	0	0
		コンプライアンス通報件数	件	単体	4	4	11	11	28
		コンプライアンスセミナー	回数	単体	1	1	1	1	1
		コンプライアンス教育 e-ラーニング	回数	単体	1	2	1	4	4
		リスクセンス研修	回数	単体	-	2	1	4	4
	ガバナンス	取締役会	開催数	単体	16	16	16	19	19
		取締役会	参加率(%)	単体	99	97	99	99	100
		監査役会	開催数	単体	17	17	17	13	13
		監査役会	参加率(%)	単体	100	100	100	100	100
		独立役員会議	開催数	単体	9	8	14	16	16
		独立役員会議	参加率(%)	単体	100	97	100	98	100
		指名報酬委員会	開催数	単体	-	-	2	7	10
		指名報酬委員会	参加率(%)	単体	-	-	100	100	100

※1 単体はシンガポール支店を除く
※2 Scope1：ガス、灯油、ガソリン消費によるCO₂排出量
※3 Scope2：二次エネルギー（電力）消費によるCO₂排出量
※4 Scope3：Scope1,2を除くバリューチェーン全体の温室効果ガス排出量
※5 Scope3 CATEGORY11：施工した設備の運用に関するCO₂排出量
※6 2024年度目標として「オフィスにおけるコピー用紙使用量」40ton以下と設定
※7 度数率・強度率の業界水準値：労働災害動向調査（厚生労働省）より「設備工事業(1,000人以上)」を採用

GRI GUIDELINES GRIガイドライン対照表

タイトル	項目	報告書
GRI 2：一般開示事項　2021
1.組織と報告実務
2-1	組織の詳細	ダイダンレポート: p.9 ダイダンの事業　p.10 事業内容
2-2	組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体	ダイダンレポート: p.2 本レポートの対象範囲　p.11-12 事業所一覧有報: pp.5-6 事業の内容、関係会社の状況
2-3	報告期間、報告頻度、連絡先	【報告期間】ダイダンレポート: （ダイダンレポートに関して）p.2 対象期間有報: p.1（有報に関して）事業年度【報告頻度】ダイダンレポート:（ダイダンレポートに関して）年1回有報: （有報に関して）年1回【連絡先】ダイダンレポート: （ダイダンレポートに関して）裏表紙　有報: p.1（有報に関して）事務連絡者氏名 CG報告書: p.1（CG報告書に関して）問合せ先
2-5	外部保証	有報: pp.124-126（有報に関して）独立監査人の監査報告
2.活動と労働者
2-6	活動、バリューチェーン、その他の取引関係	ダイダンレポート: p.9 ダイダンの事業　p.10 事業内容
2-7	従業員	ダイダンレポート: pp.70-79 社員とともに、pp.101-102 ESGデータ集：社会有報: p.7 従業員の状況ホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集: 社会ホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集: 社会_人権・ダイバーシティ・働く場の提供
2-8	従業員以外の労働者	ダイダンレポート: pp.97-99 協力会社とともに有報: p.5 事業の内容
3.ガバナンス
2-9	ガバナンス構造と構成	ダイダンレポート: pp84-86 コーポレート・ガバナンス有報: p.34 コーポレート・ガバナンス体制の現況 CG報告書: p.16 模式図ダイダンCG指針: pp.2-6 第3章コーポレートガバナンス体制
2-10	最高ガバナンス機関における指名と選出	有報: pp.31-40 コーポレート・ガバナンスの状況等 CG報告書: pp.4-9 経営上の意思決定、執行及び監督に係る経営管理組織その他のコーポレート・ガバナンス体制の状況
2-11	最高ガバナンス機関の議長	有報: pp.31-40 コーポレート・ガバナンスの状況等 CG報告書: pp.4-9 経営上の意思決定、執行及び監督に係る経営管理組織その他のコーポレート・ガバナンス体制の状況
2-12	インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割	有報: pp.31-40 コーポレート・ガバナンスの状況等 CG報告書: pp.4-9 経営上の意思決定、執行及び監督に係る経営管理組織その他のコーポレート・ガバナンス体制の状況ダイダンレポート：pp.58-59 サステナビリティへの取り組み
2-13	インパクトのマネジメントに関する責任の移譲	有報: pp.31-40 コーポレート・ガバナンスの状況等 CG報告書: pp.4-9 経営上の意思決定、執行及び監督に係る経営管理組織その他のコーポレート・ガバナンス体制の状況ダイダンレポート：pp.58-59 サステナビリティへの取り組み
2-14	サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割	ダイダンレポート：p.86 サステナビリティ委員会、コーポレート・ガバナンス体制有報：pp.36-37 当社の取締役の職務の執行が効率的に行われることを確保するための体制 CG報告書: p.2 当社のサステナビリティについて、p.16 模式図
2-15	利益相反	有報: pp.34-39 企業統治に関するその他の事項、pp.55-67 株式の保有状況,　p.99 関連当事者情報 CG報告書: p.1 関連当事者間の取引ダイダンCG指針: p.2 第6条株主の利益に反する取引の防止
2-16	重大な懸念事項の伝達	ダイダンレポート: pp84-86 コーポレート・ガバナンス有報: p.34 コーポレート・ガバナンス体制の現況
2-17	最高ガバナンス機関の集合的知見	CG報告書: p.3 取締役・監査役に対するトレーニングの方針ダイダンCG指針: p.6 第17条トレーニング
2-18	最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価	CG報告書: p.3 取締役・監査役に対するトレーニングの方針ダイダンCG指針: p.6 第17条トレーニング
2-19	報酬方針	ダイダンレポート: pp.87-88 役員報酬有報: pp.52-54 役員の報酬等 CG報告書: pp.8-10 インセンティブ関係、取締役報酬関係ダイダンCG指針: p.6 第16条取締役の報酬
2-20	報酬の決定プロセス	ダイダンレポート: pp.87-88 役員報酬有報: pp.52-54 役員の報酬等 CG報告書: pp.8-10 インセンティブ関係、取締役報酬関係ダイダンCG指針: p.6 第16条取締役の報酬
2-21	年間報酬総額の比率	-
4.戦略、方針、実務慣行
2-22	持続可能な発展に向けた戦略に関する声明	ホームページ>ダイダングループサステナビリティ方針
2-23	方針声明	ホームページ>ダイダングループサステナビリティ方針
2-24	方針声明の実践	ホームページ>サステナビリティ>マテリアリティ(重要課題):タスクフォースの組成
2-25	マイナスのインパクトの是正プロセス	ホームページ>サステナビリティ>TCFD提言に基づく情報開示:気候関連リスクと機会一覧ホームページ>サステナビリティ＞社会への取り組み：人権デュー・ディリジェンスの実施ホームページ>お問い合わせ
2-26	助言を求める制度および懸念を提起する制度	ホームページ>サステナビリティ>マテリアリティ(重要課題):サステナビリティ推進体制ホームページ>サステナビリティ>コーポレート・ガバナンス:リスクマネジメント
2-27	法規制遵守	ホームページ>サステナビリティ>コーポレート・ガバナンス:コンプライアンスホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集: 企業統治
2-28	会員資格を持つ団体	ホームページ>サステナビリティ>環境への取り組み:業界団体との協働
2-29	ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ	ホームページ>サステナビリティ>社会への取り組み
2-30	労働協約	ホームページ>サステナビリティ＞社会への取り組み：健全な労使関係の構築
GRI3：マテリアルな項目 2021
3-1	マテリアルな項目の決定プロセス	ダイダンレポート: pp.23-24 ダイダンのマテリアリティ
3-2	マテリアルな項目のリスト	ダイダンレポート: pp.23-24 ダイダンのマテリアリティ
3-3	マテリアルな項目のマネジメント	ダイダンレポート: pp.23-24 ダイダンのマテリアリティ
GRI 201：経済パフォーマンス
201-1	創出、分配した直接的経済価値	ダイダンレポート: pp.17-18 価値創造プロセス　pp.19-20 中期経営計画進捗有報: pp.2-3 主要な経営指標の推移、pp.69-72 連結財務諸表
201-2	気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会	ダイダンレポート: pp.59-62 TCFD提言に基づく情報開示
201-3	確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度	有報: pp.92-94 退職給付関係
201-4	政府から受けた資金援助	-
GRI 202：地域経済での存在感
202-1	地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別）	-
202-2	地域コミュニティから採用した上級管理職の割合	-
GRI 203：間接的な経済的インパクト
203-1	インフラ投資および支援サービス	ダイダンレポート: pp.65-69 社会とともに有報: p.19 完成工事高
203-2	著しい間接的な経済的インパクト	-
GRI 204：調達慣行
204-1	地元サプライヤーへの支出の割合	-
GRI 205：腐敗防止
205-1	腐敗に関するリスク評価を行っている事業所	ダイダンレポート: p.94 主なリスクと対応策
205-2	腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修	ダイダンレポート: pp.91-93 コンプライアンス有報: pp.34-39 企業統治に関するその他の事項ダイダンCG指針: p.2 第6条株主の利益に反する取引の防止
205-3	確定した腐敗事例と実施した措置	ダイダンレポート: p.102 コンプラアンス・リスクマネジメントホームページ>サステナビリティ>環境への取り組み>品質環境マネジメントシステムホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集:企業統治
GRI 206：反競争的行為
206-1	反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置	-
GRI 207：税金
207-1	税務へのアプローチ	-
207-2	税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント	-
207-3	税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処	-
GRI 301：原材料
301-1	使用原材料の重量または体積	-
301-2	使用したリサイクル材料	ダイダンレポート: p.101 リサイクル率ホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集: 環境
301-3	再生利用された製品と梱包材	-
GRI 302：エネルギー
302-1	組織内のエネルギー消費量	ダイダンレポート: p.63 環境マネジメントシステム　2022年度環境目標・活動結果
302-2	組織外のエネルギー消費量	-
302-3	エネルギー原単位	-
302-4	エネルギー消費量の削減	-
302-5	製品およびサービスのエネルギー必要量の削減	-
GRI 303：水と廃水
303-1	共有資源としての水との相互作用	ダイダンレポート: p.64 水資源への取り組み
303-2	排水に関連するインパクトのマネジメント	-
303-3	取水	ホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集: 環境_水資源
303-4	排水	ホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集: 環境_水資源
303-5	水消費	ダイダンレポート: p.63 環境マネジメントシステム　2022年度環境目標・活動結果ホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集: 環境_水資源
GRI 304：生物多様性
304-1	保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、貸借、管理している事業サイト	ダイダンレポート: p.67 「ダイダンの森」整備活動への取り組み
304-2	活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト	-
304-3	生息地の保護・復元	ダイダンレポート: p.67 「ダイダンの森」整備活動への取り組み
304-4	事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種	-
GRI 305：大気への排出
305-1	直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1）	ダイダンレポート: pp.63-64 環境保全への取り組みホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集: 環境_温室効果ガス
305-2	間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2）	ダイダンレポート: pp.63-64 環境保全への取り組みホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集: 環境_温室効果ガス
305-3	その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3）	ダイダンレポート: p.63 環境マネジメントシステム　2022年度環境目標・活動結果ホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集: 環境_温室効果ガスホームページ>サステナビリティ>TCFD提言に基づく情報開示:スコープ別温室効果ガス排出量
305-4	温室効果ガス（GHG）排出原単位	ダイダンレポート: p.63 環境マネジメントシステム　2022年度環境目標・活動結果ホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集: 環境_温室効果ガス
305-5	温室効果ガス（GHG）排出量の削減	ダイダンレポート: pp.63-64 環境保全への取り組みホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集: 環境_温室効果ガス
305-6	オゾン層破壊物質（ODS）の排出量	-
305-7	窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物	-
GRI 306：排水および廃棄物
306-1	排水の水質および排出先/廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト	-
306-2	種類別および処分方法別の廃棄物/廃棄物関連の著しいインパクトの管理	ホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集: 環境_水資源
306-3	重大な漏出/発生した廃棄物	-
306-4	有害廃棄物の輸送/処分されなかった廃棄物	-
306-5	排水や表面流水によって影響を受ける水域/処分された廃棄物	-
GRI 307：環境コンプライアンス
307-1	環境法規制の違反	ホームページ>サステナビリティ>環境への取り組み>品質環境マネジメントシステム
GRI 308：サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1	環境基準により選定した新規サプライヤー	-
308-2	サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置	-
GRI 401：雇用
401-1	従業員の新規雇用と離職	ホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集: 社会_人権・ダイバーシティ・働く場の提供
401-2	正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当	-
401-3	育児休暇	ダイダンレポート: p.71 仕事と家庭の両立支援
GRI 402：労使関係
402-1	事業上の変更に関する最低通知期間	-
GRI 403：労働安全衛生
403-1	労働安全衛生マネジメントシステム	ダイダンレポート: p.98 安全衛生方針、安全成績、2022年度の評価
403-2	危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査	ダイダンレポート: pp.94-95 リスクマネジメント、p.98 2022年度の評価
403-3	労働衛生サービス	ダイダンレポート: p.98 安全衛生方針、安全成績、2022年度の評価、pp.70-79 社員とともに
403-4	労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション	有報: p.7 従業員の状況
403-5	労働安全衛生に関する労働者研修	ダイダンレポート: pp.71-72 社員研修
403-6	労働者の健康増進	ダイダンレポート: pp.70-79 社員とともに有報: pp.13-14 人的資本への対応
403-7	ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和	ダイダンレポート: p.98 安全衛生方針、安全成績、2022年度の評価有報: p.16 施工リスク
403-8	労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者	ダイダンレポート: p.98 安全衛生方針、安全成績、2022年度の評価
403-9	労働関連の傷害	ダイダンレポート: p98 安全成績、2022年度の評価ホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集: 社会_労働安全
403-10	労働関連の疾病・体調不良	ホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集: 社会_労働安全衛生
GRI 404：研修と教育
404-1	従業員一人当たりの年間平均研修時間	ホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集: 社会_従業員教育
404-2	従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム	ダイダンレポート: pp.71-72 社員研修
404-3	業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合	-
GRI 405：ダイバーシティと機会均等
405-1	ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ	有報: p.40　役員一覧の女性比率ホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集　女性従業員比率
405-2	基本給と報酬総額の男女比	有報: p.7　従業員の状況
GRI 406：非差別
406-1	差別事例と実施した救済措置	-
GRI 407：結社の自由と団体行動
407-1	結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー	-
GRI 408：児童労働
408-1	児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー	-
GRI 409：強制労働
409-1	強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー	-
GRI 410：保安慣行
410-1	人権方針や手順について研修を受けた保安要員	-
GRI 411：先住民族の権利
411-1	先住民族の権利を侵害した事例	-
GRI 412：人権アセスメント
412-1	人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所	ホームページ>サステナビリティ＞社会への取り組み：人権デュー・ディリジェンスの実施
412-2	人権方針や手順に関する従業員研修	ホームページ>サステナビリティ＞社会への取り組み：人権デュー・ディリジェンス・タスクフォース
412-3	人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約	-
GRI 413：地域コミュニティ
413-1	地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所	ダイダンレポート: pp.65-79 社会とともに
413-2	地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所	-
GRI 414：サプライヤーの社会面のアセスメント
414-1	社会的基準により選定した新規サプライヤー	-
414-2	サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置	-
GRI 415：公共施策
415-1	政治献金	ホームページ>サステナビリティ>ESG情報>ESGデータ集: 企業統治
GRI 416：顧客の安全衛生
416-1	製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価	-
416-2	製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例	-
GRI 417：マーケティングとラベリング
417-1	製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項	-
417-2	製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例	-
417-3	マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例	-
GRI 418：顧客プライバシー
418-1	顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立	-
GRI 419：社会経済面のコンプライアンス
419-1	社会経済分野の法規制違反	-

ESG ESG情報

ESG DATA ESGデータ集

GRI GUIDELINES GRIガイドライン対照表

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