MATERIALITY マテリアリティ（重要課題）

MATERIALITY PROCESS 特定と更新のプロセス

当社は企業の社会的責任の遂行や社会課題の解決、SDGsへの貢献などに向けて継続的に取り組んできました。2021年には「当社にとっての重要度」と「ステークホルダーへの影響度」の2軸からマテリアリティ（重要課題）を特定しました。

その後、2024年5月に発表した中期経営計画（Phase2《磨くステージ》2025年3月期～2027年3月期）に合わせて、改めてステークホルダーダイアログを通じて重要度を再評価し、マテリアリティを更新しました。

特定したマテリアリティの解決に向けた取り組みを通じて、ステークホルダーの皆さまに提供する価値の最大化を目指します。

MATERIALITY MAP マテリアリティマップ

「当社にとっての重要度」と「ステークホルダーへの影響度」の2軸で重要度を評価し、6つのマテリアリティを特定しました。

MATERIALITY&SDGs マテリアリティとSDGs

No	当社のマテリアリティ項目	基本方針（長期ビジョンより）
1	カーボンニュートラルへの貢献	豊かで持続可能な社会への貢献
2	働きがいのある職場環境の実現	信頼される人と組織の深化
3	人材育成と業務革新による生産性向上	快適・最適な空間の提供
4	サステナブルな社会に寄与する新規事業の推進	豊かで持続可能な社会への貢献
5	協力会社・サプライヤーとのパートナーシップ構築	快適・最適な空間の提供
6	コーポレート・ガバナンス、コンプライアンスの強化	豊かで持続可能な社会への貢献

MATERIALITY KPI マテリアリティとKPI

No	マテリアリティ	KPI	2024年度実績	2025年度実績	目標		備考
1	カーボンニュートラルへの貢献	Scope1+2の温室効果ガス排出量の削減（連結）	2019年度比14.6%削減 (2024年度3,416t-CO₂)	2019年度比34.7%削減 (2025年度2,614t-CO₂)	2029年度（長期目標）	2019年度比 49.1%削減 (2019年度4,002t-CO₂)	2029年度の温室効果ガス削減目標については、SBTi※より科学的根拠に基づいた目標として認定を取得しています。
		Scope3の温室効果ガス排出量の削減（単体、CATEGORY11）	2019年度比19.6%削減 (2024年度1,590,778t-CO₂)	2019年度比0.6％削減 (2025年度1,965,907t-CO₂)	2029年度（長期目標）	2019年度比 25.0%削減 (2019年度1,977,386t-CO₂)	2029年度の温室効果ガス削減目標については、SBTi※より科学的根拠に基づいた目標として認定を取得しています。
		ZEB化等の新築・改修工事件数	13件	14件	各年	10件
		ダイダンの森活動等の実施回数	9回	17回	累計	50回 (2024-2026年度累計)
2	働きがいのある職場環境の実現	従業員エンゲージメントスコア	63.0	66.6	2026年度	65.1	2025年度は従業員エンゲージメントスコアの目標を前倒しで達成しました。2026年度は、目標スコアを建設業界平均値に据え置き、高水準の維持と「質的向上」を目指します。
		健康経営優良法人ホワイト500取得	取得	取得	2026年度	継続取得
		係長級(課長代理)にある者に占める女性労働者の割合	20.6%	21.3%	2026年度	25.0%
3	人材育成と業務革新による生産性向上	技術者1人あたりの時間外労働	391時間	352時間	2026年度	340時間	技術職（設計・開発・管理職を含む）平均
4	サステナブルな社会に寄与する新規事業の推進	エアフィルタ再生事業におけるリユース達成枚数	140枚	311枚	累計	1,000枚 (2024～2026年度累計)
		難治性・希少疾患治療等に用いる再生医療等製品の受託製造数	2ロット	4ロット	累計	18ロット (2024～2026年度累計)
		難治性・希少疾患治療等に貢献する再生医療関連機器販売台数	36台	68台	累計	50台 (2024-2026年度累計)
5	協力会社・サプライヤーとのパートナーシップ構築	マイスター・優良職長定着率	マイスター：91% 優良職長：59%	マイスター：75.1% 優良職長：50.3%	各年	マイスター定着率：75% 優良職長定着率：50%
5	協力会社・サプライヤーとのパートナーシップ構築	協力会社向けアンケートにおける当社方針の認知度	ー	89ポイント	2026年度	93ポイント	安全衛生協力会を対象
6	コーポレート・ガバナンス、コンプライアンスの強化	汚職・贈収賄等による懲戒又は解雇された従業員数	0人	0人	各年	0人
		コンプライアンス教育の受講率	94.5%	100%	各年	100%
		連結純資産に対する政策保有株式の比率	22.6%	19.4%	2026年度	20%未満	一部売却を含めて10銘柄約45億円を売却したことおよび、利益計上による連結純資産が増加したことにより20％未満となりました。